住宅ローンで気を付けること
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注文住宅を建てる際には多額の費用が必要になるので、多くの場合住宅ローンを利用することになるでしょう。住宅ローンを利用する際には、さまざまな注意点があります。ここでは、住宅ローンを利用する際の注意点を4つピックアップして解説しています。
金利タイプを確認しておく
住宅ローンは、その金利によって大きく分けて3つのタイプに分けられます。どのタイプも一長一短なので、自分に合った金利タイプの住宅ローンを選ぶことが大切です。
変動型
市場金利などの動きに合わせて金利が変動するタイプの住宅ローンです。メリットとしては、金利が低い点、元金の割合が大きいので元金の減り方が早い点が挙げられます。反面、市場金利が大きく上昇するとその影響を受けて住宅ローンの金利も上昇してしまう、大幅な金利上昇があると未払利息が発生し元金が減らない可能性があるというデメリットもあります。
全期間固定型
住宅ローンの利用開始から返済完了まで、金利が一切変動しないタイプです。毎月の返済額は市場金利の変動の影響を受けず、常に一定額となります。返済額の変動がないので完済までの返済プランが立てやすい、市場金利が上昇しても金利が上昇するというメリットがあります。デメリットは、市場金利が低下しても金利の低下がない、変動型に比べると金利が高めという点です。
固定期間選択型
最初に金利の固定期間を選択するタイプの住宅ローンです。選択できる固定期間は幅広く、3年、5年、7年、10年、15年などから選択できます。選択した固定期間が終了したら残りの返済期間は変動型と同じ扱いになりますが、再度固定期間を選ぶことも可能です。
金利は低ければいいというわけではない
住宅ローンの金利は、一見低ければ低いほどいいように思えます。そのため、多くの人は全期間固定型や固定期間選択型よりも変動型を選ぶことが多いです。しかし、実際には必ずしも金利が低ければいいというわけではないのです。
変動型は3つの金利タイプの中では低金利ですが、市場金利の変動の影響を受けます。そのため、最初は低金利での返済ができていても、市場金利が上昇するとそれに合わせて金利が上昇するので、金利が低いというメリットが失われてしまうのです。
もちろん、多少の金利変動は計算に入れて返済プランを立てているという人もいるでしょう。しかし、住宅ローンの返済期間は大抵の場合30年以上という長期間に渡ります。低金利の状態が20年、30年先も安定して続くかどうかはわかりませんし、その間には市場金利の変動だけでなく自身の経済状態の変化もあるでしょう。そのため、金利の低い変動型は不意の市場金利の上昇などに影響を受けるという大きなリスクを抱えることになるのです。
借り入れで必要な経費を確認しておく
住宅ローンを利用する際には、借り入れに必要な経費を確認しておくことも重要です。住宅ローンの準備をする際には返済額や金利などにばかり目が行きがちですが、各種の手数料や税金も無視できない額がかかることがあります。
住宅ローンの諸経費は、大きく分けて「不動産購入に関わるもの」と「住宅ローン契約に関わるもの」のふたつがあります。不動産購入に関わるものとしては、申込証拠金、手付金などの前金、不動産登記を代行する司法書士への報酬などがあります。住宅ローン契約に関わるものは、借り入れに関する諸費用、抵当権設定登記のための司法書士への報酬などです。
ローン返済以外でかかるコストも確認する
借り入れに必要な諸経費のほか、マイホーム入居後に発生するローン返済以外でかかるコストも意外に見落としやすい点なので注意しましょう。
不動産を取得すると、それに合わせた各種税金が課税されます。最初に一度だけ課せられるのが不動産取得税、毎年課税されるのが固定資産税と都市計画税となります。これらの税金のほかにも、自宅の維持費や各種保険料などもローン返済以外でかかる代表的なコストです。
金融機関を選ぶ際のポイント
適切な住宅ローンを組むためには、金融機関の選定も重要です。無理のない住宅ローンの返済を行うためにも、以下の3点を意識して金融機関を選びましょう。
コストを抑えられるか
住宅の購入は人生の中でも大きな買い物なので、余計なコストはなるべく削りたいもの。そのため、金融機関を選ぶ際もできるだけコストを抑えられるところを探す必要があります。金利ばかりに目が行きがちですが、それ以外にも諸費用込みの「総支払額」や「実質金利」をしっかりチェックして、どのくらいのコストがかかるのかを把握しておきましょう。
信用できる金融機関か
当然のことですが、金融機関の信頼性は重要です。住宅ローンの仕組みは複雑で、十分な理解には専門的な知識が必要となります。担当者がそうした専門知識をわかりやすく説明してくれるかどうかは、その金融機関が信用できるかどうかを確認する重要なポイントとなります。信用できない担当者のいる金融機関を選んでしまうと、あとあとトラブルが起きる危険性があるので、できるだけ複数の金融機関を比較するようにしましょう。
利便性はあるのか
利便性も金融機関を選ぶ際の重要なポイントです。担当者に対面で相談したい場合は店舗の位置を、ネットで相談したい場合はオンラインチャットなどが使用できるかどうかなどを確認しておきましょう。また、平日が忙しい人は土日祝日も利用できるかどうかも重要です。
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※1参考：Suumo（https://suumo.jp/chumon/tn_miyagi/rn_501224/?ichiranIdx=31）
※2参考：公式サイトの実例より坪単価を計算（https://granz-takakou.com/plan/）
※3参考：一条工務店公式HP（https://www.ichijo.co.jp/topics/gwr2021/